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ごあいさつ

名誉総長ごあいさつ

ものつくり教育への感慨

日本人は古来からものづくりの達人でした。源流は縄文時代にさかのぼります。縄文土器や土偶、木を材料にした建築及び彫刻技術です。この伝統は稲作文化に伝承され、稲作農業国の中でもとりわけ水準の高い国になりました。
そして明治以後、欧米から工業文明を受け入れるときにふたたび形を変え継承されました。その後、日本はそのひたむきな勤勉さと英知によって、世界に冠たる技術立国に発展しました。ところが近年、この永年にわたり培ってきた伝統が衰退しつつあると言われています。この大学は、このような歴史背景のもとに大きな社会的要請を受け、期待と使命を担って創設するものです。「もの」をつくるということは、青年期における貴重な「体験」であり、「感動」であります。「手は表にあらわれる脳」だとも言われます。「もの」をつくることは、手先ではなく、頭脳の発達と人格の形成の面からも普遍の意義をもちます。この大学は、21 世紀の新しい理想に燃えて創る大学です。この理想に共感し、意欲にあふれた学生諸君が全国から入学してくれることを待ち望んでいます。

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ものつくり大学 名誉総長

梅原 猛

  • 国際日本文化研究センター
    顧問
  • 哲学者
  • 文化勲章受章者

学長ごあいさつ

ものづくりの未来を担うテクノロジストの育成

本学は、国と地元自治体及び企業のご支援のもと、2001年に開学しました。本学の基本理念に基づき、単に理論がわかるだけでなく、高度な技能技術の腕も併せ持っている人(テクノロジスト)を育成し開学以来、多くの卒業生(就職率95%以上)を社会に輩出してきました。
さて、我が国の将来推計人口の推移を見ますと、生産年齢人口(15歳~64歳)は年々減少を続け、2010年の約8000万人が50年後の2060年には約4500万人に大きく減少すると見込まれています。このことは、我が国の唯一の資源といえる、国民一人一人の人的資源が減少していることで、我が国の国力の衰退を予想していることにほかなりません。そこで、一人一人の持つ能力を最大限に伸ばし、その能力を活用するための方策を早急に考えなければなりません。
一方、企業が求める人材像と必要な資質能力として次のような能力が求められています。①変化の激しい社会で、課題を見出しチームで協力して解決する力(課題設定・解決力)②困難に向き合い乗り越える力(耐力・胆力)③多様性を尊重し、異文化を受け入れながら組織を高める力(協調性・チーム力)④価値観の異なる相手とも双方向で真摯に学び合う対話力(コミュニケーション能力)とされています。
従って、生産年齢人口の減少、求められる人材像と資質能力から、単に理論がわかるだけでなく、本学の設立目的の高度な技能技術の腕も併せ持っているテクノロジストの育成が重要であると考えられます。このように本学に求められている人材の育成は、我が国にとっても極めて重要といえます。是非、多くの皆さんが本学に入学され、共に学ばれんことを希望します。ものつくり大学は、皆さんの大学生活を実りあるものとするために支援します。

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ものつくり大学 学長

赤松 明

  • ものつくり大学 名誉教授
  • 木材加工学
  • 博士(農学)

学校法人ものつくり大学会長 ごあいさつ

皆さんの夢の実現を応援し、次代を担う技術者を育成します

グローバル化や情報化の進展、地球環境・少子高齢化などの問題は、社会に様々な形で影響を及ぼしています。このように複雑で激しく変化する時代におい て、次代を生き抜く人材を育成することは、大学教育にとって重要なテーマです。本格的な実技教育に重点を置く本学では、「製造」と「建設」の分野で実際にものづくりを体験する中で仲間と切磋琢磨し、コミュニケーション能力を養うとともに、自ら考え、行動し、解決する力を身につけることができます。ものつくり大学で培った実践力を活かし社会に貢献できる技術者として、我が国ひいては世界で活躍されることを期待します。ものつくり大学は、皆さんの夢の実現を応援します。

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会長

宮本 洋一

  • 清水建設株式会社 代表取締役

学校法人ものつくり大学理事長 ごあいさつ

就職に強い大学、テクノロジストを育成

高度な技能・技術と知識を兼ね備えた人材の育成という本学の教育方針は、社会から高い評価を受けています。その結果、卒業生はトヨタグループ、日立グループ、清水建設グループ等の全国的人気企業や、オンリーワンの技術を有する企業などへ就職し、活躍しています。
開学以来の民間企業に対する就職率は平均95%、就職に強い大学としての実績を重ねてきました。
理論と実技を融合したカリキュラムや徹底した少人数教育、単なる見学ではなく重要な仕事に携わる40日間にも及ぶインターンシップなど特色ある教育を実施し、理論 がわかるだけでなく実践もできる即戦力となるテクノロジストを育成します。
日本のものづくりを発展させる若い皆さんをお待ちしています。

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理事長

長谷川 真一

  • 日本ILO協議会 専務理事

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