
教育上の能力に関する事項	年　月　日	概要
1教育方法の実践例 1)金属材料、非金属材料 2）鋳造および実習 3）材料評価および実験 4)ｾﾗﾐｯｸｽ成形および実習	2003.4～ 2003.4～ 2003.4～ 2003.10～	現品サンプルを手に取る事により、材料の感覚が体感できるようにすると共に、機械装置における使用部位が理解容易であるようにしている。　学生の創造性、自主性を生かすため、自主制作を課題として取り上げ、個別指導により、鋳造の勘所が把握できるように計らっている。　熱処理、試験片加工、研磨等材料調製から測定・評価まで個別指導によりその勘所を把握させるように計らっている。　ｾﾗﾐｯｸｽの調整・成形・焼成の一貫製造技術の基本の習得と独創性の育成に重点を置き、個別指導によりその徹底を図っている。
2 作成した教科書、教材　　1）金属材料ノート 2）非金属材料ノート	2002.10 2002.10	金属材料の講義内容を各種バックデータと共に整理したもの。将来のデータブックとしても使用できるように、物性値・JIS等を含めて整理してある。　非金属材料の講義内容を各種バックデータと共に整理したもの。将来のデータブックとしても使用できるように、物性値・JIS等を含めて整理してある。
3 当該教員の教育上の能力に関する　　　　大学等の評価	2004.3	学生アンケートの結果では以下のコメントが多い。１．実際にやったり触ったりするのと、見たり聞いたりするのとでは全く違うということがよくわかりました。２．実習・実験が楽しかった。ものつくりがこんなに楽しいものだということを初めて経験しました。3年生からではなく、もっと早くからやって欲しい。３．全てが初めての経験なので最初は戸惑いましたが、最後には自分でも何とかできるようになりました。４．1500℃とかいう高熱は、眩しくて熱くてとても見ていられませんでしたが、そこで先生方が平気で作業しているのを見て感動しました。５．自分の手で「もの」が作れた！　感激です。
4 実務家教員についての特記事項　　　1））新入社員教育　　　2）中堅社員教育　　　3）作業長教育　　　4）中堅社員教育　5）ﾃﾞｺﾐｼｮﾆﾝｸﾞ研究会	1970.4～1974.3 1974.4～1976.3 1978.4～1979.3 1981．10～12 1997.9～	新日鐵・鋳鋼工場高卒新入社員に対する「金属材料」、「鋳造工学」の教育。同工場の入社１５年前後の社員（工長候補者）に対する「金属材料」の教育。日本鋳鍛鋼・鋳鋼工場の作業長候補者に対する「鋳造工学」の教育。新日鐵・製鋼工場工長候補者に対する「科学的管理技法」の教育。原子炉廃炉関係者の勉強会であるﾃﾞｺﾐｼｮﾆﾝｸﾞ研究会で、幹事・主査として会員の研究指導を実施。
5 その他　　　　1）英語聖書研究会	Ｈ15.10～	ものつくり大学の学生の英語力向上、欧米文化の理解のため英語聖書研究会を主催し、学生の教育･指導にあたる。
職務上の能力に関する事項	年　月　日	概要
１　資格、免許 1）高校教諭二級免状（工業） 2）工学博士 3）技術士（金属）	Ｓ４３．３Ｈ３．５Ｈ５．５	東京都教育委員会　昭４３高２普第９９３８号東京大学　第１０２２９号科学技術庁登録　第２８５３８号
２　特許等 1）製鉄用ローラー 2）柱体の仕口構造 3）大型自動車ディスクブレーキ用　　ディスク材料 4）放射性物質で汚染された　　鉄系スクラップの熔解方法 5）底つき容器の製造方法 6）底つき容器の製造方法 7）不燃性有害廃棄物の減容処理装置 8）複合２層材料の製造方法 9）有害廃棄物の減容処理装置 10）不燃性廃棄物の固化処理方法 11）フィルタープレスの固液分離方法 12）フィルタープレスの固液分離方法 13）含有機物固液混合体の　　減容化処理方法 14）水素と一酸化炭素の製造方法 15）二酸化炭素の分解方法 16）有害廃棄物の処理設備及び　有害廃棄物の処理方法 17）有害廃棄物の溶融装置及び　溶融方法 18）廃棄物の処理方法及び処理装置 19）一酸化炭素ガスの製造方法 20）炭素系原料の分解方法 21）廃棄物処理方法 22）廃棄物処理炉 23）廃棄物処理炉 24）廃棄物溶融炉の炉壁保護方法及び　　その保護装置 25）排ガス処理装置及び廃棄物処理炉 26）廃棄物溶融処理設備 27）ガス化溶融炉及び廃棄物供給装置 28）廃棄物処理装置 29）廃棄物処理方法その他		特許第１１３７９７１号特願昭５９－８５４８２号特許第１６９２２０６号特許第２８１８２５３号特許第２７２９７２７号特許第２７２９７３２号特許第２６５２３１０号特許第２７８１７１７号特許第２６８４３２２号特許第　　号（特願平０５－２００１４１）特願平０５－２７７６３６特願平０５－２９７５８１特願平０５－２９１４９５特願平０７－３２４８４５特願平０８－００３３７８特願平０９－２７９２２２特願平１０－０１０８２３特願平１０－２６５５６２特願平１１－０８８５９６特願平１１－０９１５０４特願2000－３９４６３０特願2000－３９７４４７特願2001－０８２７５３特願2001－１１４７９７特願2001－１８６１５９特願2001－１８６１６０特願2001－３８０６８８特願2001－３８８４６９特願2002－０２３９２４
３　実務家教員についての特記事項 1）大型鋳鋼品の質量効果の研究 2）耐熱耐摩耗材料の開発 3）大型鋳鋼工場の計画・建設・管理 4）プラント事業の生産管理・品質保証シ　ステムの開発 5）鋳鍛鋼品一貫管理システムの　　　開発 6）大型鋳鋼品の技術管理・品質　　　保証システムの開発と一貫管理の実行 7）大型鋳鋼品製造技術の開発 8）大型鋳鋼品の一貫管理 9）製鋼工場の操業管理 10）機械・プラント事業における　新規事業分野の開拓 11）球状黒鉛鋳鉄製使用済核燃料輸送・　貯蔵容器の開発 12）低レベル放射性金属廃棄物　　　　再利用技術の開発 13）高圧フィルタープレス実用化研究 14）低レベル放射性雑固体減容技術の開発 15）溶融金属を用いた各種処理　技術の開発 16）ウラニウム汚染金属廃棄物　溶融除染技術の開発 17）ガス化溶融炉の事業化推進 18））産業廃棄物の有効活用技術の開発	1968～1970 1968～1973 1970～1973 1974 1974～1976 1976～1981 1976～1981 1976～1981 1981～1983 1983～1988 1983～1993 1984～現在進行中 1991～1994 1991～2003 1994～現在進行中 1996～1998 1997～2003 1999～2000	普通鋼鋳鋼品の肉厚による機械的性質の変化を凝固時間、凝固速度の問題として捉え、微少収縮巣・マクロ収縮巣の影響が大きいことを示し、微少収縮巣は熱処理で回復可能であるが、マクロ収縮巣は回復不能であることを明らかにした。　高炉寿命延長対策として高炉用耐熱耐摩耗材料の研究・開発を行い、高炉用材料としては焼戻軟化抵抗が大きく、硬度の高い材料が適していることを明らかにするとともに、17%Cr-3%Mo鋳鉄が適していることから、同材料部材の製造技術を開発した。　最大単重５００トンの鋳造が可能な大型鋳鋼工場の建設計画・建設管理及びプロセス開発（有機自硬性鋳型適用）を行い、同時に転炉鋼利用鋳造技術を開発するとともに、電炉鋼との差異を明らかにした。　プラント事業における引き合いから納品までの管理システムを構築し、能力・工程・日程・原価の管理方法を明確化するとともに、品質保証の概念を導入し、計画～工事に至る実施規準を作成した。　製鉄機械用鋳鍛鋼品の受注前検討から納品・品質保証に至る一貫した製造技術管理の仕組みを構築するとともに、品質・原価・日程の総合的管理を一元化した。この結果、管理要員は半減し、また技術根拠による管理が可能となり、品質の安定化・工程間トラブルの低減が図れ、結果的に原価低減・納期管理簡素化が達成された。　製鉄・発電・船舶・一般産業機械・原子力等の用途の大型鋳鋼品の受注前から品質保証に至る全工程に関し、技術的な計画規準・実施規準を作成し、一元的な管理が可能であることを実証した。この結果、（５）と同様の成果が得られると共に、技術主導の工場とすることができ、技術改善・技術開発が容易となった。また、品質保証システムを完成させ、日・米・仏の原子力鋳鋼品の受注・生産が名実ともに可能となった。　大型厚肉鋳鋼品の逆Ｖ偏析軽減対策として、製鋼での脱硫・脱ガスの強化、冷却速度向上のための金型鋳造、沈殿晶形成促進のための振動凝固等の適用により、従来は補修対象となっていた鋳造欠陥を実質的に皆無とした。この結果、製造工程の簡素化が図られ、工期・原価ともに半減した。（原子力用クーラントチャンネルヘッド、キルン用タイヤ、大型トラニオン等）　大型鋳鋼品の製造にあたって、IE手法・統計解析手法・有限要素法による凝固解析等の手法を実用化し、データに基づく管理を実施した。 a.大型タービンケーシングの品質改善（凝固制御：補修量８０％cut） b.大型水車ランナーの品質・原価改善（形状制御：原価６５％cut） c.大型スラグポット寿命改善（材質・形状改善：寿命６倍） d.その他、内部品質・表面品質・寸法精度等の改善により補修工程の簡素化、機械加　工工数の削減、新製品対応の簡素化等が達成された。　新日鐵の中でも高級品種であるステンレス鋼・ブリキ用極低炭素鋼・電磁鋼板・低温用厚板等を生産している製鋼工場の操業管理を実施。従来の報告形式に加え、「日報」を作成し、意識高揚と人間性の伝達を図るとともに、自主管理活動を積極的に参加・推進し、技術的・人間的教育を実施した。その結果、１２ヶ月連続生産新記録の達成、完全無災害の達成等の成果が得られた。１）鋳造新商品の開発　a.建築用円柱コラム：金型と砂型の組合せ遠心鋳造法による鋳鋼・鋼板複合型建　　　築用円柱コラムを開発し、建設大臣特認を取得、実用化した。　b.高冷却能金型：ショープロセスによる精密鋳造製金型に鉄―銅合金を適用し、金　　型の冷却能を高めつつ、金型機械加工費の削減を図り、実用化した。　 c.耐コーキング型ラディアントチューブ：間接加熱炉用ラディアントチューブのコー　　　キング対策として、含アルミニウム耐熱鋳鋼を遠心鋳造法によりパイプ形状とし高　　　温酸化雰囲気中でアルミナ被膜を形成させ、炭素付着低減を図り実用化した。　d.大型自動車用ディスクブレーキ：大型自動車の制動特性改善のため、13%Cr鋳鋼　　系材料を適用し、耐摩耗性・耐亀裂性の向上を図り、実用化した。２）新素材加工機械の開発　a.高温静水圧プレス(HIP)：金属粉末・セラミックス粉末・精密鋳造品等の成型・稠密　　化に利用されるHIP設備技術を米国から導入し、設備の国産化と同装置を用いた　　　新素材技術の開発体制を構築した。　b.低圧プラズマスプレイ装置（LPPS）：航空機エンジン等の耐熱皮膜溶射及び補修　　用として用いられるLPPSの技術・商権を米国から導入し、社内研究を実施するとと　　もに、国内での航空機エンジン補修会社を設立した。　肉厚500mm、外径2.5m、長さ5mという超大型容器が、従来はステンレス鋼厚板又は炭素鋼鍛鋼で溶接・組立されていたが、これを球状黒鉛鋳鉄で一体成型することにより、低価格化・無継目化しようとしたもの。核物質輸送用材料は通産省の技術指針で定められているが、球状黒鉛鋳鉄はこの中に含まれていなかった。このため、基礎試験から始めて超大型鋳鉄の材料特性を満足するための技術確立を行うとともに、球状黒鉛鋳鉄の破壊特性の調査・小型試験片による破壊靱性測定技術の開発・超音波探傷法による内部品質確認技術の開発を行い、次いで実物大球状黒鉛鋳鉄製容器を製造し、落下試験・破壊試験等を行い、その信頼性を確認した。さらに、全国の大型鋳鉄メーカーの厚肉球状黒鉛鋳鉄の製造・材料データを用い、これを統計的に処理することにより、製造条件と機械的性質の関係を明らかにするとともに、JIS-G-5504原案を作成した。その後、これが通産省の技術指針に追加され、さらに通産省主導による落下試験等の実証試験が実施され、国としての信頼性確認がなされた。　原子力施設の廃止・解体に伴い発生する大量の金属廃棄物を有効活用することが、環境・安全・経済性・資源活用等の観点で優れていることから、この廃棄物の原子力施設内での再利用技術の開発を行った。１）日本原子力研究所/再利用研究会：解体金属廃棄物の種類・量の発生予測、安　　全性を考慮した最適製品候補選定、その製品を製造するプロセス・施設の選定等　　の検討から、廃棄物処分容器・建屋鉄筋・廃棄物処分・貯蔵容器等を誘導溶融炉を　用いた遠隔製造法で処理するのが適していることを示した。２）社内/放射性廃棄物再利用研究：50kg/ch高周波誘導溶融炉及び縦型遠心鋳造　試験設備を用い、ラボレベルでの放射性核種の挙動調査並びに底付き円筒型容器　製造技術の開発を行った。３）日本原子力研究所/放射性金属溶融・造塊試験：500kg/ch高周波誘導溶融炉と　造塊設備を設置し、遠隔溶融・鋳造技術の開発並びに放射性核種の挙動及び放射　能均一性を確認した。４）通産省/有効利用技術開発：1.2ton/ch高周波誘導溶融・精錬炉及び縦型遠心　　鋳造設備を設置し、①誘導炉によるステンレス鋼精錬技術、②遠隔での球状黒鉛　　鋳鉄製造技術、③遠心鋳造法による底付き円筒型容器製造技術の開発・確証を行　うとともに、放射性核種の挙動及び環境放射能の確認を行った。５）電気事業連合会/再利用技術開発：社内の実設備を用い、非放射性同位元素を　　使用した、誘導溶融・造塊・連続圧延（大規模生産）による建屋鉄筋製造試験を行　　い、誘導炉溶製圧延鋼材の品質確認、異材混入限界・環境放射能等の確認を行い、建屋鉄筋が製造可能であることを示した。６）通産省/廃炉技術開発：既存の可逆式圧延機を用い、小規模生産における建屋　　鉄筋製造の可能性を示した。７）日本原子力研究所/再利用技術開発：鉄球鋳型を用いた鋼板―鋳鉄複合角形処　分容器並びに溶融金属を充填材とする溶融金属廃棄体製造技術の開発を進めて　　いる。この中で有限差分法と有限要素法を組み合わせた鋳造・凝固・変形一貫解析　技術を開発した。８）通産省/解体技術開発：溶融廃棄体製造技術の合理化のため、溶融廃棄体製造　時の核種挙動調査し、挙動要因を明らかにした。９）日本原子力発電㈱の再利用ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄの技術指導実施中。 10)　原子力発電技術機構のデコミショニング研究会の再利用グループを指導中　従来の2Mpa級フィルタープレスに対し5Mpa級のものを開発したが、その操業技術開発を行い、実用化に結びつけた。　　現在保管管理されており、また廃炉・解体による大量発生が予想される低レベル放射性雑固体の処分費用の低減、処分場寿命の延長、放射性核種の安定化等を目的として、同廃棄物の溶融・固化技術を開発した。従来の導電性坩堝を利用した間接溶融方式では電気効率が数％と極めて低く、また炭化珪素等は難溶融物で処理できないと言う難点があった。そこで、現在保管しているドラム缶をそのまま発熱体として利用し、雑固体のスラグ化による熱伝導性の低下対策としてプラズマ加熱を併用した「プラズマー高周波誘導ハイブリッド溶融装置及び炭化珪素、コンクリート等の難溶融物溶融技術を開発し、同設備を日本原子力研究所に納入し、現在実証試験を行っている。現時点での電気効率は２０％強と従来法に比し格段の改善となっている。2001年1月実用化設備を受注し、設計・製作。2003年3月完成、引渡し。１）溶融鉄の吸炭性を利用した有機有害物質の分解技術の開発：PCB　　　　　　　類　等の有機有害物質は高温燃焼等の方法により分解されてきたが、PCB　　タンク、ト　ランス等PCB付着汚染物には適用できない欠点があった。そこで、溶融鉄を利用し　たPCB類分解試験を米国に依頼し、分解率６桁を確認した。この技術はPVC等にも　適用可能であり、現在燃焼不適物として分別回収・埋め立て処分されている難燃性　廃棄物の処理にも有効であり、また二酸化炭素の分解技術としても適用できること　を示した。２）銅浴を利用した高硫黄コークスの燃料化技術の開発：銅浴の硫黄吸収性を利用　し、高硫黄含有コークスから硫黄を除去し、COガスを生成する技術を開発中である　ラボ試験を終了した時点で、亜硫酸ガスのないCOガス生成が確認されており、　　　　CO/CO2比率の向上には添加酸素比率と速度が重要であることを明らかにした。３）銅浴を利用した被覆銅線、電気製品シュレッダーダスト等処理技術の開発：銅精　錬炉をそのまま利用し、銅屑の回収とPVCの分解を同時に行うことにより、資源の　　有効活用・熱利用・無害化を達成する技術を開発し、H11年度から部分的に実用化　が始まっている。４）鉄浴を利用した放射性黒鉛処理技術の開発：溶鉄の吸炭性と転炉製鋼技術を組　み合わせ、原子炉の解体により発生する遮蔽用黒鉛の処理技術を開発する。従来　の燃焼法では煤・タール等が発生し、処理困難とされていた。溶鉄の吸炭速度は非　常に大きく、また製鋼反応から脱炭速度も極めて大きいことが判っており、この溶鉄　を触媒として利用するのが適していると考えられ、1999年度から基礎試験を実施、　成立性を確認した。　核燃料製造工場に保管されているウラニウム汚染金属廃棄物の保管負荷軽減を目的として、（１２）、（１４）での知見をもとに、同金属廃棄物を溶融し、ウラニウムを酸化物としてスラグに分離・固定することに成功した。この結果、同廃棄物の保管体積が数％まで減少可能となり、金属廃棄物及びウラニウムの有効活用の道筋が開拓できた。　一般廃棄物処理設備としてガス化溶融炉が注目されており、欧州で開発されたガス化溶融技術を国内に導入し事業化しようというもの。技術成立性の検討、採算性の検討等を実施し技術導入、実証設備建設、実証試験完了した。H13.4から産業廃棄物処理用として操業中。2001.4青森県下北地区一般廃棄物処理施設受注、建設。また2002.3同施設の操業会社を設立した。2003.3同施設引渡し、操業開始。廃鋳物砂の銅精錬用スラグへの活用、廃コンクリート微粉のセメント原料への活用等に関し、調査研究、実用化試験を行い、実用化した。
４　その他 1）大型鋳鋼専門委員会 2）材料開発専門委員会 3）鋳鉄キャスク品質保証研究会 4）ﾘｻｲｸﾙ調査委員会 5）再利用研究会 6）企画委員会 7）新素材標準化委員会 8）再利用委員会 9）標準化調査委員会 10）デコミ研究会 11)中央技能検定委員会	1977～1981 1986～1987 1986～1991 1986 1988～1991 1989～ 1990～1992 1992～1993 1994 1997～ 2004～	日本鋳鍛鋼会　大型鋳鋼専門委員会　委員日本機械工業連合会　材料開発専門委員会　委員電力中央研究所　鋳鉄キャスク品質保証研究会　委員科学技術庁　極低レベル放射性廃棄物ﾘｻｲｸﾙ調査研究委員会　委員日本原子力研究所　原子力施設解体廃棄物再利用研究会　主査原子力研究バックエンド推進センター　企画委員会　委員素形材センター　金属系新素材標準化調査研究委員会　委員日本原子力研究所　原子力施設解体廃棄物再利用技術研究委員会　委員日本鋳物協会　普通鋳鉄標準化調査委員会　委員原子力ﾃﾞｺﾐｼｮﾆﾝｸﾞ研究会　幹事（～H15）、主査（H15～）中央職業能力開発協会　中央技能検定委員会　委員　（鋳造―特級）

著書、学術論文等の名称	単著、共著の別	発行又は発表の年月		発行所、発表雑誌等又は発表学会等の名称
（著書）なし
（学術論文）　１．製鉄用耐摩耗材料の開発	共著		1979.10		新日本製鐵㈱「製鐵研究」No.298　PP82-94	鉄鉱石等による摩耗を受ける個所の耐摩耗特性が使用条件下での硬度と炭化物組織形状・ﾏﾄﾘｯｸｽに依存することを明かにし、17%Cr-3%ﾓ鋳鉄が最適であることを示した。共著者：山本雅彦、古川勝弘、藤沢和郎、松本喜三雄、藤巻弘昭、荒田弘人、金子晃三（共同研究につき分担部分抽出不可能）
2．Development of Wear Resistant Materials for Blast Furnace	共著		1980.6		新日本製鐵㈱「NIPPON STEELTECHNICALREPORT　No.15 PP62-76	学術論文１の英訳版共著者：Masahiko Yamamoto, Katsuhiro Furukawa, Kazuo Fujisawa, Kimio Matumoto, Hiroaki Fujimaki, Hiroto Arata,Kouhzoh Kanako, （共同研究につき分担部分抽出不可能）
３．Effect of graphite nodule size on fracture toughness of ductile cast iron for spent-fuel shipping container	共著		1987.8		The American Society of Mechanical Engineers Trans. 9^th International Conf. On Structural Mechanics in Reactor Technology PP83-88,1987	黒鉛粒径46～89μmの球状黒鉛鋳鉄の破壊靱性を、ASTM法、Ｐmax法等で評価した結果、破壊靱性は黒鉛粒径に依存しないことが明らかとなった。共著者：Takanori Ohira, Minoru Ikeda, Takateru Umeda, Teruo Kishi, （共同研究につき分担部分抽出不可能）
４．使用済核燃料一時貯蔵・輸送用球状黒鉛鋳鉄製容器の開発	共著		1988.1		日本鋳物協会鋳物vol.60, No.1, PP20-25, 1988	金型鋳造法により、DCI-CASKの実物大試作試験を行った。その結果、全体として均一で、鋳造欠陥も認められず、金属組織も実用基準を満足しており、機械的性質も実用基準を上回っていることが確認できた。共著者：矢中棣二、斉藤弘道、荒田弘人（共同研究につき分担部分抽出不可能）
５．衝撃応答曲線法（I.R.C.法）による球状黒鉛鋳鉄の動的破壊靱性の評価	共著		1990.3		日本金属学会日本金属学会誌vol.54, No.3, PP292-300, 1990	改良型計装化ｼｬﾙﾋﾟｰ試験機を用いた破壊靱性評価において衝撃応答曲線法を適用したところ、比較的高速変形の領域まで動的破壊靱性の評価が可能であることが明らかとなった。共著者：山田正、福田佳之、武田展雄、岸輝雄（共同研究につき分担部分抽出不可能）
６．球状黒鉛鋳鉄製使用済燃料輸送・貯蔵容器の開発	単著		1991.5		東京大学学位論文	球状黒鉛鋳鉄製キャスクの開発について全体をまとめたもの。
７．球状黒鉛鋳鉄製使用済燃料輸送・貯蔵容器の確認試験	共著		1992.2		日本鋳物協会「鋳物」vol.64, No.2, PP114-119	実物大の球状黒鉛鋳鉄製キャスクを用い、落下試験等を行った。83.5mm深さのノッチを入れた試験体を-40℃で剛体床上に自然落下させたが亀裂進展は認められなかった。共著者：南三津男（共同研究につき分担部分抽出不可能）
8．遠心鋳造法による底付き円筒鋳物の製作	共著		1993.7		日本鋳物協会鋳物　vol.65, No.7, PP557-581, 1993	遠心鋳造を用いた底付き容器製造法の開発において基礎試験を行い、鋳込みから回転停止までの時間、材質等が、側壁と底部の厚み、融着性に寄与していることを明らかにした。共著者：菅道太郎、今村博人、南三津男（共同研究につき分担部分抽出不可能）
9.Demonstration Test on Manufacturing 200l Drum Inner Shielding Material for Recycling of Reactor Operation Metal Scrap	共著		1993.9		The American Society of Mechanical Engineers Proc. of International Conf. Of Nuclear Waste and Environmental Remediation PP689-695	解体金属廃棄物の再利用方策として、200lドラム缶のγ線遮蔽用内張材が適していることを、廃棄物量、材質分類等から明かにし、試験計画について述べたもの。共著者：A. Umemura, K. Kimura, H. Ueno, M. Minami, M. Kan, M. Soga, M. Yamamoto, S. Abe, （共同研究につき分担部分抽出不可能）
10.Demonstration Test on Manufacturing Steel Bars for Concrete Reinforcement for Recycling of Reactor Decommissioning Metal Scrap	共著		1993.9		The American Society of Mechanical Engineers Proc. of International Conf. Of Nuclear Waste and Environmental Remediation、PP697-704	放射性金属廃棄物再利用のため鉄筋製造試験を行った。その結果安全かつ経済的に鉄筋が製造可能であることが判った。またCo、Zn等は製品内部で均質であり、JIS規格を満足させるためにはステンレス鋼の混入率を３％以内にする必要があることが明らかとなった。共著者：Yukitaka Anabuki, Mitsuo Minami, Akio Umemura , Tadao Yatoh, Seiji Abe, Kunihide Kobayashi, （共同研究につき分担部分抽出不可能）
11．遠心鋳造による底付き鋳物の製造と凝固過程の解析	共著		1994.1		日本鋳物協会「鋳物」vol.66, No.1,PP25-30, 1994	遠心鋳造を用いる底付き容器製造法において、基礎実験と凝固解析を行い、厚み制御には停止時間、材質とともに塗型厚みが大きく影響していることを示し、その流動限界固相率が0.3～0.4であることを明らかにした。共著者：金聖均、梅田高照、村田清、南三津男（共同研究につき分担部分抽出不可能）
12．RADIOACTIVE TRACER TEST TO DEVELOPMENNT OF RECYCLING SYSTEM FOR OPRATING REACTOR SCRAP METAL	共著		1995.7		Materials Research Society MRS Symp. Proc. vol.353 PP1333-1338, 1995	遠心鋳造を用いた底付き円筒製造における核種挙動及び鋳造品内部における放射性核種の分布を明らかにした。共著者：A. Umemura, K. Kimura, K. Takahashi, M. Yamamoto, S. Abe, （共同研究につき分担部分抽出不可能）
13.鉄系金属廃棄物の溶融・造塊時における放射性核種の移行挙動	共著		1996.8		日本鋳造工学会「鋳造工学」vol.68, No.8, PP644-649, 1996	鉄系金属溶融・造塊時における放射性核種の挙動を実験結果を元に統計的に解析し、Co、Mn、Zn、Srは酸化・還元反応に従った挙動をするが、Csは別の挙動をすることを明らかにした。共著者：山手一記、中村寿、金沢勝男、藤木和男（共同研究につき分担部分抽出不可能）
14．遠心鋳造法による底付き容器製造技術の開発	共著		1996.9		日本鋳造工学会「鋳造工学」vol.68, No.9, PP753-759, 1996	遠心鋳造による底付き容器製造において、基礎試験、解析結果を基に実物大試験を行い、厚み制御には凝固時間、過熱温度、材質、塗型厚みが寄与しており、流動限界固相率は材質に係わらず0.4程度であることを明らかにした。また基礎試験、実物大試験、解析結果がよく一致していることを示した。共著者：飯干宗逸、高橋賢次、梅村昭男（共同研究につき分担部分抽出不可能）
15.Development of New Container Manufacturing Process by Vertical Type Centrifugal Casting Method and its Solidification Analysis	共著		1994.9		Scientific Publications, Swiss, Advanced Materials Research, vol.4-5 (1997) pp307-312	遠心鋳造を用いる底付き容器製造法において、基礎実験と凝固解析を行い、厚み制御には停止時間、材質とともに塗型厚みが大きく影響していることを示し、その流動限界固相率が約0.35であることを明らかにした。共著者：S.G. Kim, T. Umeda, M. Minami （共同研究につき分担部分抽出不可能）
16．An investigation on Steel-Plate Ductile-cast-iron Hybrid Casting Process for Recycling of Low Level Radioactive Metal Waste	共著		1998.10		International Cof.　on Scientific Processing of Cast Iron ＜SPCI-3＞(Birmingham, USA) <International Journal of Cast Metals, vol.11, No.5, PP339-343 (1999)	鋼板―鋳鉄の複合鋳造体の凝固・変形解析と実験を行い、差分法と有限要素法の複合解析が実験結果とよく一致することを明らかにした。また、凝固解析には湯流れを加味する必要があることを示した。共著者：Jun Akimoto, Ahmad Almansour, Hisashi Nakamura, Hideaki Shindoh, Takakuni Hirabayashi, Toshimitu Okane, Takateru Umeda , （共同研究につき分担部分抽出不可能）
17．Development of Steel Plate ? Cast Iron Hybrid Casting Process for Recycling of Low Level Radioactive Metal Waste	共著		1999.4		International Symp. On Solidification and Gravity ’99 ＜SG-99＞(Miskolz, Hungary) (TRANS TECH PUBLICATIONS: Solidification and Gravity 2000, PP441-4479)	複合鋳造時の変形防止対策を実験と複合解析により確認し、変形防止にはケレンの利用が有効であることと、変形解析に複合解析が有効であることを明らかにした。共著者：H. Nakamura, T. Hirabayashi, J. Akimoto, K. Takahashi, H. Shindoh, A. Almansour, T. Okane, T. Umeda, （共同研究につき分担部分抽出不可能）
18．Steel Plate ? Cast Iron Hybrid Casting with Steel Shot Mold	共著		1999.9		4^th Pacific Rim International Conf. On Modeling of Casting and Solidification Processes　＜MCSP-4＞ (Seoul, Korea)	多重鋳造廃棄体の変形防止を目的とした複合解析及び実験を行い、変形防止にはアンカーボルトの適用が有効であることを明らかにした。共著者：Hisashi Nakamura, Takakuni Hirabayashi, Jun Akimoto, Kenji Takahashi, Hideaki Shindoh, Ahmad Almansour, Toshimitu Okane, Takateru Umeda, 共同研究につき分（担部分抽出不可能）
19．Steel Plate ? Cast Iron Hybrid Casting Process and Its Modeling for Solidification and Distortion	共著		2000.8		Modeling of Casting, Welding and Advanced Solidification Processes IX Shaker Verlag (Aachen, Germany) pp.63-70	有限差分法＋有限要素法の複合解析手法が鋳造～冷却変形までの凝固及び変形の解析に有効であることを示すとともに、有限要素法単独での解析との比較を行った。共著者：Toshimitu Okane, Takateru Umeda, Jun Akimoto,Jianda Yao (共同研究につき分（担部分抽出不可能）
20.SOME ADVANCED APPLICATIONS OF SOLIDIFICATION ANALYSIS IN CASTING FIELD	共著		2001.5		Proceedings of the International Conference on THE SCIENCE AND SOLIDIFICATION ? 2001 （Brasov, Romania）pp.143-150	遠心鋳造法による底付き円柱鋳物及び鉄球複合鋳造法による廃棄物容器鋳造等を例に挙げて、凝固解析、変形解析が新製品・新技術の開発に有効であることを示した。共著者：JUN AKIMOTO, TOSIMITU OKANE, TAKATERU UMEDA (共同研究につき分（担部分抽出不可能）
21.Radiation Result on Ductile Cast Iron for Nuclear Spent Fuel Cask	単著		2002.9		Proceeding of SPCI7(Barcelona, Spain)	球状黒鉛鋳鉄製使用済核燃料容器の開発において、凝固計算技術の利用、統計計算技術の利用等の定量化手法が技術開発促進に効果的であったことを示すとともに、中性子線照射が鋳鉄の脆化に影響を及ぼさないことを示した。

(口頭発表) １．転炉鋳鋼品の質量効果	共著		1970.10		日本鋳物協会「鋳物」vol.42, No.9, PP820-821	転炉鋼を用いた鋳鋼品の大型化に伴う材料劣化の主原因が凝固収縮巣であることを明らかにした。共著者：今井純一、小西悟（共同研究につき分担部分抽出不可能）
２．水車用13%Crｽﾃﾝﾚｽ鋳鋼品の化学成分について	共著		1973.5		日本鋳物協会「鋳物」vol.45, No.4, PP334-335	13%Crｽﾃﾝﾚｽ鋳鋼品の機械的性質は主として炭素量で制御できることを明らかにした。共著者：樋口允宏（共同研究につき分担部分抽出不可能）
3．鋳鋼品に及ぼすAlの影響について	共著		1973.10		日本鋳物協会「鋳物」vol.45, No.9, PP733-734	普通鋼鋳鋼品に添加されるAl量としては。0.02%～0.05%が最適であることを示した。共著者：吉沢謙一、今村博人、南三津男（共同研究につき分担部分抽出不可能）
4．本四架橋用超大型ｹｰﾌﾞﾙﾊﾞﾝﾄﾞの試作結果	共著		1977.4		日本鋳物協会、第91回全国講演大会概要集、PP57	超大型ｹｰﾌﾞﾙﾊﾞﾝﾄﾞ鋳鋼品の製造技術を確立すると共に、その材料特性を明らかにして、設計基準設定・実用化の基とした。共著者：山本雅彦、茂野忠夫、佐伯啓治、今村博人（共同研究につき分担部分抽出不可能）
5．GS18NiMoCr32材の熱処理確性試験	共著		1977.4		日本鋳物協会、第91回全国講演大会概要集、PP59	ドイツのﾀｰﾋﾞﾝｹｰｼﾝｸﾞ用鋳鋼品の材料について所定の機械的性質を得るための熱処理条件を明らかにした。共著者：山本雅彦、今井純一、竹林一成、川崎正寿、佐伯啓治、（共同研究につき分担部分抽出不可能）
6．有限要素法による大型砂型鋳塊の凝固解析	共著		1979.10		日本鋳物協会、第96回全国講演大会概要集、PP115	有限要素法による熱流解析を用い、大型普通鋼鋳鋼品に発生する逆V偏析発生条件を明らかにした。共著者：渡辺司郎、田村至、田代康統（共同研究につき分担部分抽出不可能）
7．大型砂型鋳塊のザク性欠陥の精製条件	共著		1980.4		日本鋳物協会、第97回全国講演大会概要集、PP62	有限要素法による凝固解析と実物大試験により普通鋼鋳鋼品に発生するザク性欠陥の生成条件を明らかにするとともに、その防止方策を確認した。共著者：渡辺司郎、広瀬豊、田村至、田代康統（共同研究につき分担部分抽出不可能）
8．粗大球状黒鉛鋳鉄の強度と破壊靱性	共著		1985.10		日本鋳物協会、第108回全国講演大会概要集、 PP21	大型球状黒鉛鋳鉄の機械的性質とASTM-E813による破壊靱性の測定を行い、大型球状黒鉛鋳鉄が構造物として使用可能なレベルにあることを示した。共著者：梅田高照、池田実、栗林一彦、岸輝雄（共同研究につき分担部分抽出不可能）
9．構造用厚肉球状黒鉛鋳鉄の破壊靱性	共著		1986.4		日本鉄鋼協会、「鉄と鋼」vol.72, No.5, S523	大型球状黒鉛鋳鉄製キャスクの1/2モデルの材料を用い、ASTM-E813、AE法、Ｒ曲線法等により破壊靱性を評価した結果、Ｒ曲線法が最低値を与えることが明らかとなった。共著者：森康彦、岸輝雄、梅田高照（共同研究につき分担部分抽出不可能）
10．粗大球状黒鉛鋳鉄の組織と破壊靱性	共著		1986.5		日本鋳物協会、第109回全国講演大会概要集、PP11	上記材料の破壊靱性の分布を調査した結果、1/2モデルの鋳造法では最終凝固部の靱性がやや低下していることがわかった。共著者：大平貴規、池田実、梅田高照、岸輝雄、栗林一彦（共同研究につき分担部分抽出不可能）
11．計装化シャルピー試験による球状黒鉛鋳鉄FCD37の動的破壊靱性評価	共著		1986.10		日本鉄鋼協会、「鉄と鋼」vol.72, No.13, S1487	振り子型慣性アンビル式ｼｬﾙﾋﾟｰ試験機を用い、FCD37の動的破壊靱性評価を行った。その結果、計装化ｼｬﾙﾋﾟｰ試験では動的破壊靱性の最小値を与えることが明らかとなった。共著者：福田佳之、岸輝雄、森康彦、小原嗣朗（共同研究につき分担部分抽出不可能）
12．超大型球状黒鉛鋳鉄の機械的性質	共著		1986.10		日本鋳物協会,第110回全国講演大会概要集、 PP23	大型球状黒鉛鋳鉄製キャスクの1/2モデルの試作を行い、機械的性質、成分分布、鋳造欠陥等が所定の範囲にはいることを明らかにした。共著者：矢中棣二、宮崎賢、川村敏郎、荒田弘人（共同研究につき分担部分抽出不可能）
13．計装化ｼｬﾙﾋﾟｰ試験による球状黒鉛鋳鉄FCD37の動的破壊靱性評価	共著		1987.4		日本鉄鋼協会、「鉄と鋼」vol.73, No.4,S566	改良型計装化ｼｬﾙﾋﾟｰ試験にIRC法を適用した結果、米国の動的破壊靱性評価方法と同等の評価が得られ、この方法が球状黒鉛鋳鉄の破壊靱性評価として適用可能であることを示した。共著者：福田佳之、岸輝雄、森康彦、小原嗣朗、青木茂之（共同研究につき分担部分抽出不可能）
14．粗大球状黒鉛鋳鉄の破壊靱性の評価	共著		1987.5		日本鋳物協会、第111回全国講演大会概要集、 PP38	大型球状黒鉛鋳鉄の最終凝固部の破壊靱性低下は黒鉛球状化率の低下に起因していることを明らかにした。共著者：大平貴規、久保山修、梅田高照、岸輝雄、（共同研究につき分担部分抽出不可能）
15．落下試験用ダクタイル鋳鉄製キャスクの製作	共著		1988.10		日本鋳物協会、第114回全国講演大会概要集、 PP12	落下試験用キャスクの製造方法、製造結果について報告したもの。共著者：矢中棣二、斉藤弘道、荒田弘人（共同研究につき分担部分抽出不可能）
16．キャスク用鋳鉄材の破壊靱性に関する検討	共著		1991.10		日本鉄鋼協会「材料とプロセス」 vol.4, PP1901	球状黒鉛鋳鉄の動的破壊靱性に関し、通常のｼｬﾙﾋﾟｰ衝撃試験での代用の可能性を示した。共著者：萩原行人、井上健裕、南三津男（共同研究につき分担部分抽出不可能）
17．遠心鋳造法による底付き円筒鋳物の凝固解析	共著		1992.10		日本鋳物協会、第121回全国講演大会概要集、 PP54	ラボ試験と凝固解析を行い、遠心鋳造による遠隔・中子なしでの底付き容器製造の可能性を確認した。共著者：金聖均、梅田高照、南三津男（共同研究につき分担部分抽出不可能）
18．放射性金属廃棄物再利用のための構造用鉄筋製造確証試験	共著		1993.3		日本原子力学会「1993春の大会予稿集」	解体金属廃棄物を建設用鉄筋への再利用を図るための試験を行い、JIS規格の機械的性質を満たすためにはステンレス鋼の混入量を3%以内に押さえる必要があることを示した。共著者：南三津男、穴吹幸隆、小林邦英、山本正史、阿部清治、梅村昭男、八登唯夫（共同研究につき分担部分抽出不可能）
19．解体廃棄物再利用のための処理システムの検討(1)全体概要	共著		1993.10		日本原子力学会「1993秋の大会予稿集」	原子炉廃止に伴い発生する放射性廃棄物の再利用を図るためのシステムについて、発生物量、種類、処理方法、費用、安全性等について検討し、同システムの成立可能性を明らかにした。共著者：藤木和男、江守克彦、梅村昭男、田辺博三、原田芳彦、渡辺守成（共同研究につき分担部分抽出不可能）
20．解体廃棄物再利用のための処理システムの検討(2)金属廃棄物再利用の検討	共著		1993.10		日本原子力学会「1993秋の大会予稿集」	上記システムにおける金属廃棄物に関し、処理プロセスを詳細に検討し、安全性、費用、必要条件等を明らかにした。共著者：藤木和男、梅村昭男、田辺博三、原田芳彦、西薗竜也、（共同研究につき分担部分抽出不可能）
21．放射性金属廃棄物の有効利用のためのドラム缶内張材製造確証試験（その１）	共著		1993.10		日本原子力学会「1993秋の大会予稿集」	ドラム缶内張り材実物大製造設備を設置し、200lドラム缶内張り材を試作した。その結果、遠隔で操業可能であり、安全かつ経済的に製造可能であることを示した。共著者：阿部清治、山本正史、木村憲二、高橋賢次、梅村昭男、菅道太郎、飯干宗逸（共同研究につき分担部分抽出不可能）
22.THE DEVELOPMENT of RECYCLING SYSTEM of REACTOR OPERATING SCRAP METAL	共著		1994.2		ＷＭ　Symposia Inc. Proc.of International Conf. Of Waste Management ’94	原子炉解体に伴い発生する金属廃棄物の有効利用のため、遠心鋳造を用いた廃棄物容器内張り材の製造技術を開発し、全体システムを構築した。また誘導炉でのステンレス鋼製錬技術、底付き円筒鋳造技術等を開発するとともに、放射性核種挙動、鋳造品材質等を明らかにした。共著者：Akio Umemura, Kenji Kimura, Kenji Takahashi, Souitsu Iiboshi, Masafumi Yamamoto, Seiji Abe, （共同研究につき分担部分抽出不可能）
23．溶銑中へのSiCの熔解挙動	共著		1994.10		日本鋳物協会、第125回全国講演大会概要集、 PP46	放射線管理区域で使用されるセラミックフィルターのSiCは従来は難溶融物とされていたが、SiもＣも鉄への溶解度が大きいことから溶解試験を行い、溶解可能であることを示すとともに、その表面積依存性、温度依存性を明らかにした。共著者：谷村中、岡根利光、梅田高照（共同研究につき分担部分抽出不可能）
24．放射性金属廃棄物の有効利用のためのドラム缶内張材製造確証試験(2)	共著		1994.10		日本原子力学会「1994秋の大会予稿集」	実物大ドラム缶内張材製造試験を行い、放射性核種の挙動を明らかにした。共著者：阿部清治、山本正史、森下悟、木村憲二、高橋賢次、梅村昭男、飯干宗逸（共同研究につき分担部分抽出不可能）
25．Development of Induction Heated Hybrid type Melter with Plasma Torch for the Treatment of Low Level Radioactive Solid Waste from Nuclear Facilities	共著		1996.2		WM Symposia Inc. Proc. of International Conf. Of WM’96	放射性雑固体廃棄物溶融減容・安定化のための溶融装置として、プラズマー誘導加熱溶融炉の基礎試験を行い、コンクリートを含む雑固体廃棄物が溶融可能であること、エネルギー効率が比較的高いことを明らかにした。共著者：K. Yamate, H. Ikenoya, M. Murata, A. Umemura, （共同研究につき分担部分抽出不可能）
26．放射性金属廃棄物有効利用のためのドラム缶内張材製造確証試験(3)	共著		1997.10		日本原子力学会「1997秋の大会予稿集」	解体金属廃棄物に含まれる不純物としてAl、Cu、Pbを取り上げ遠心鋳造によるドラム缶内張り材製造時の限界含有量を明かにし分別管理の指針を与えた。共著者：梅村昭男、草野俊胤、渡辺晃三、高橋賢次、木村憲二（共同研究につき分担部分抽出不可能）
27．鉄球複合鋳造小型モデルの湯流れ・凝固解析	共著		1997.11		日本鋳造工学会、第131回全国講演大会概要集、PP96	差分法による湯流れ・凝固解析を行い、湯流れを加味した解析のほうが実験結果に近いことを示した。共著者：秋元純、高橋賢次、岡根利光、梅田高照、中村寿、進藤秀明、藤木和男、（共同研究につき分担部分抽出不可能）
28.Application of Plasma-Induction Hybrid Melter to the research on volume reduction and stabilization of low level radioactive solid waste	共著		1998.5		International cof. On Incineration and Thermal Treatment Technology ＜IT-3＞ (Salt Lake City, USA)	日本原子力研究所に設置したプラズマー誘導複合溶融炉の構成と試運転結果に関する報告共著者：Takakuni Hirabayashi, Katsuo Kanazawa, Kazuo Fujiki,Kazuki Yamate, Hideyuki Ikenoya, （共同研究につき分担部分抽出不可能）
29.鉄球複合鋳造の湯流れ・凝固解析	共著		1999.5		日本鋳造工学会、第134回全国講演大会概要集、PP68	本開発の利用目的である多重鋳造廃棄体の湯流れ・凝固・変形解析と実験を行い、多重鋳造廃棄体への複合解析が適用可能であることを示した。共著者：秋元純、Ahmad Almansour、中村寿、平林孝圀、　　　　　　岡根利光、梅田高照（共同研究につき分担部分抽出不可能）
30．多重鋳造廃棄体の湯流れ・凝固解析及び変形解析	共著		1999.11		日本鋳造工学会、第135回全国講演大会概要集、 PP16	多重鋳造廃棄体に対し複合解析を行い、凝固・変形に関し実験結果と解析結果がよい一致をみたことを示した。共著者：秋元純、Ahmad Almansour、中村寿、平林孝圀、　　　　　　岡根利光、梅田高照（共同研究につき分担部分抽出不可能）
31．鉄球複合鋳造法における鉄球の熱伝達特性	共著		2000.5		日本鋳造工学会、第136回全国講演大会概要集、PP115	鉄球複合鋳造法の凝固・変形解析に必要となる鉄球の熱伝導率、熱伝達率、比熱について実験を行い、直接解析と逆解析の２方法で評価した。どちらの結果もほぼ同じ結果となった。共著者：秋元純、岡根利光、梅田高照、Jianda Yao （共同研究につき分担部分抽出不可能）
32．鉄球複合鋳造法における鉄球の熱伝達特性	共著		2000.10		日本鋳造工学会、第137回全国講演大会概要集、PP117	鉄球複合鋳造法の凝固・変形解析に必要となる鉄球の熱伝導率の鉄球径依存性を伝熱式から導出した。共著者：秋元純、岡根利光、梅田高照、（共同研究につき分担部分抽出不可能）
33.各種鋳型材料の見掛けの熱伝導率について	共著		2001.5		日本鋳造工学会、第138回全国講演大会概要集、 PP	凝固・変形解析に必要となる熱伝導率に関し、文献調査を行い、前回提案した粒体熱伝導率の粒径依存性の妥当性を確認した。共著者：秋元純、岡根利光、梅田高照、（共同研究につき分担部分抽出不可能）

（解説・その他）
1．厚肉球状黒鉛鋳鉄の材料特性	単著		1986.12		素形材センター「鋳造品の材料特性と評価技術の現状」鋳造品の材料特性（１）厚肉球状黒鉛鋳鉄（キャスクなど）	大型球状黒鉛鋳鉄の製造方法、材料特性、超音波検査方法等について、従来の文献データを整理するとともに、鋳鉄キャスクについて紹介したもの。
2．超厚肉球状黒鉛鋳鉄の組織制御と材質	共著		1991.6		日本学術振興会第２４委員会鋳鉄分科会資料No.204 「鋳鉄の高次組織制御と評価」PP72-81､1995.4	国内製厚肉球状黒鉛鋳鉄の製造方法・金属組織と機械的性質を統計的手法により解析し、機械的性質が管理可能であることを明かにし、JIS化のベースとした。共著者：南三津男（共同研究につき分担部分抽出不可能）
3．Analysis of Ductile Cast Iron for Spent Fuel Cask	共著		1992.9		PATRAM’92 Proc.of 10^th International Symp.on PATRAM vol.3, PP1283-1289,Sept. 1992	解説・その他No.2の英訳版共著者：M. Minami, （共同研究につき分担部分抽出不可能）（ PATRAM = Packaging and Transportation of Radioactive Materials ）
4.Shielding Materials by Recycling of Low Level Radioactive Materials from Nuclear Facilities	共著		1994.6		日中科学技術交流協会第７回日中シンポジウム	遠心鋳造による底付き円筒製造技術の紹介と放射性核種を用いた場合の作業環境放射線量、核種挙動、機械的性質等について明らかにした。共著者：K. Takahashi, A. Umemura, K. Kimura, S. Iiboshi, M. Yamamoto, S. Abe, （共同研究につき分担部分抽出不可能）
5．Investigation on Recycling of Radioactive Waste	共著		1995.7		日本原子力研究所 Proc. of the 2^nd Workshop on Residual Radioactivity and Recycling Criteria P255-268 (JAERI-Conf 95-015)	廃棄物容器内張り材を遠心鋳造法で製作する技術とその結果（出来栄え、機械的性質、核種分布、金属組織等）を明らかにした。共著者：K. Takahashi, A. Umemura, K. Kimura, M. Yamamoto, S. Abe, （共同研究につき分担部分抽出不可能）
6．低レベル放射性廃棄物の処理・処分を念頭に置いた鉄球複合鋳造技術の開発	共著		1999.3 (2000.3)		日本学術振興会第24委員会鋳鉄分科会第64回会議資料No.264 「鋳鉄の材質制御」　pp447-462	鉄球複合鋳造技術について、その背景・開発状況・解析技術等について包括的に整理・解説したもの。共著者：秋元純、高橋賢次、Ahmad Almansour、中村寿、平林孝圀、岡根利光、梅田高照（共同研究につき分担部分抽出不可能）
7.デコミショニングハンドブック（翻訳）	共訳		1999.10		㈱ソシオ・エナージー・システムズ	米国エネルギー省環境修復局刊行のDecommissioning Handbook　を翻訳したもの。原子力施設の廃止・解体・廃棄物処理等に関する米国内の技術・規則等について述べたもの。共訳者：原子力デコミショニング研究会分担範囲：第１章から第６章
8.鉄球複合鋳造法の開発	共著		2000.10 (2003.11)		日本鋳造工学会鋳鉄材料の高付加価値化・高機能化研究部会研究報告９２ pp74-78	日本における放射性金属廃棄物の再利用方策・無公害鋳造法としての鉄球複合鋳造法・解析手法としてのJS-CAST―MARC複合解析法による鋳造～冷却変形の一貫解析等について纏めたもの。共著者：秋元純、分担範囲：共同研究につき分担部分抽出不可能
9.解体金属再利用技術の現状	単著		2001.3		日本原子力産業会議原子動力研究会　ﾊﾞｯｸｴﾝﾄﾞ技術ｸﾞﾙｰﾌﾟ	諸外国及び日本における原子力施設の解体により発生した金属廃棄物の再利用技術の実用化並びに開発状況について纏めたもの。
10.いわゆる放射性金属廃棄物の再利用に関する製品製造・加工者から見た課題	単著		2002.9		㈱日本原子力情報ｾﾝﾀｰ「解体廃棄物の処理処分を考える！」pp78-862002.9.12	原子炉等の解体に伴い発生する金属くずの再利用を行う上での、法制上の位置付け・課題、技術的課題、社会的課題について、製造者側から見た現状を整理し、解決方策を模索した。

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